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「１９９０年代に米シティコープのリーダーだったジョン・リード氏は、経営者の資質があると思った若者をまずシティグループの子会社の社長に抜擢した。そしてナンバー１として孤独に耐え、きちんと１人で物事を決めることができるかどうかを見極め、初めてグループの幹部候補にした。日本の大企業や金融機関にもたくさん関連会社がある。選手として優秀な人間に関連会社の社長をさせ、素質があるかどうかテストしてみてはどうか」

「ピーター・ドラッカーの本が世界で一番売れている国は、日本だということをご存知ですか。ドラッカーの読者が増えたからといって、企業が成長しているかといえば、日本企業の業績も株価も低迷したまま一向にあがってきていません。要するに、他人に遅れまいとして、横並びの発想で同じ知識を頭に詰め込むことばかりにとらわれているからでしょう」

「少子高齢化が進んでいる日本では、今後、労働力が不足するのは周知の事実です。こういう状況で、定年制があること自体おかしいのではないでしょうか。時代が変化しているのに定年制を維持している。この点だけに限りませんが、日本企業の多くは従来のやり方を後生大事にして何も変えない。その結果、競争力が低下して株価も低迷しているのだと思います」

「年功序列主義で企業が健全に成長しているのであれば、実力成果主義を導入する必要などないでしょう。しかし、仮に年功序列型組織で成長していないのであれば、やはり見直すべきだと思います」

「多くの日本企業では、若手・中堅がベテランを上手に活用することさえ現実できていない状況です。それなのに、外国人従業員を連れてきてダイバーシティ（多様性）を推進するといっても、本当にできるのでしょうか。従来の雇用形態を維持したままで、海外の人材を増やせば、グローバル化が図れるというのは考えが甘いでしょう」

「大企業が考える都市計画っていうのはどこも同じで、歩きたいような街というよりも、泣きたくなるような街だよね」

「Apple IIは本当にオープンなマシンだった。だからAppleは大きな企業になることができた」

「魅力のある優待品を用意している企業の場合、株価が値下がりして配当優待利回りが上がると、必ず買う人が出てくる」

「歴史上いかなる国においても、企業とくに大企業は株主のためにのみマネジメントすべきであるという主張はもちろん、 主として株主のためにマネジメントすべきであるという主張さえ、主流になったことはない」

「成功する企業というのは、「問題」ではなく、「チャンス」に目を向けている」

「傲(おご)ってはいけません。企業は、社会によって存在させてもらっている存在なのです」

「会計学者や経営者は「純利益」という言葉を使うが、企業経営ではそんな言葉を使ってはいけない。「フューチャー・コスト（未来費用）」と呼ぶべきだ。企業というのは、リスクを負うために失敗することもある、そのときのために未来のコストを留保してあるのであって、利益の蓄積ではないのだ」